大企業への転職の倍率はどれくらい？高倍率の狭き門を突破するには

大企業への転職の倍率は、段違いに高いです。

筆者が過去に、中小企業と大企業に応募をした際の倍率の違いは、下記の通りです。
(※どちらも事務職の中途採用で、倍率は担当コンサルタントから聞きました。)

• 中小企業…1週間ほどの応募期間を設け、倍率はおよそ200倍だった
• 大企業…30分ほどで応募を締め切り、倍率はおよそ500倍だった

大企業に関しては応募が殺到したので、30分で募集を急きょ締め切ったので、実質的な倍率は1,000をこえたと思われます。

大企業はいつの時代も高倍率

昨今では多様な働き方が推奨され、雇用されることに執着しない人も増えましたが、それでも大企業は人気であり、応募の倍率も高いままです。

厚生労働省の資料によると、平成30年度の「大企業の新卒採用時の倍率」は0.71倍で、平成10年度の調査以来、横ばい状態です。

中小企業も含めた「全体的な求人倍率」は1.74倍であることから、大企業は高倍率であることが分かります。

また現在は新型コロナウイルスの影響もあり、安定性を求めた転職を考える人が増えていることや、企業が採用を控える傾向にあることから、倍率はさらに上がっていると思われます。

さらにこのデータは「新卒」が対象なので、一定の採用枠を設けていない「中途採用」は、さらに倍率が高いと想定されます。

参照：厚生労働省の資料
https://www.jasso.go.jp/gakusei/career/event/guidance/__icsFiles/afieldfile/2017/06/30/03_h29guidance_kourousyou.pdf

特に倍率が高い大企業

大企業の転職の倍率は高いですが、その中でも特に倍率が高く、入社することが難しいと言われている企業をご紹介します。

東洋経済新報社の2020年度の調査によると、入社のしやすさを測るために作成した「入社難易度」という指標をもとにした結果は、下記の通りです。

• 1位：三菱地所
• 2位：三菱商事
• 3位：東急不動産
• 4位：日本経済新聞社
• 5位：伊藤忠商事

また先ほどの入社難易度は、東京大学や早慶・MARCH(※)などの有名大学を、試算の基準にしています。

このことから「自分はこれらの大学にかすりもしないので、無理だろう」と考えるかもしれませんが、諦める必要はありません。

後で紹介する「大企業への転職は案外チャンスがある」や「大企業の高倍率な狭き門を突破するコツ」の項目も、ぜひ参考にしてください。

※MARCHとは？…明治大学・青山学院大学・立教大学・中央大学・法政大学のことです。
それぞれの大学のアルファベット表記の頭文字を取っています。

参照サイト：東洋経済新報社
https://toyokeizai.net/articles/-/330556?page=2

転職の倍率に踊らされない

転職の倍率が高いということは、自分以外にも多くの応募者がいることを表します。

例えば1人だけを採用する際に、10人の応募があれば「倍率は10倍」ですが、100人の応募があれば「倍率は100倍」となるわけです。

大企業の応募倍率が3桁というケースはザラにあり、4桁に到達することも珍しくありません。

何百人や何千人の中から選ばれるなんて、奇跡に等しいと思う人もいるでしょう。

しかし、大企業への転職を実現したい人は、転職の倍率に踊らされないように注意してください。

例えば採用枠1人に対して、500人の応募者がいたとします。

この中には、下記のような人も含まれています。

• 他に本命の企業を受けている
• 憧れでとりあえず応募をしてみた
• 自分よりも経験・スキル・学歴が低い

こういった人には、勝てる可能性があると言えます。

そうした人を差し引きすると、500人よりもはるかに少ない人が、実際のライバルだったりします。

そのため、高倍率だということだけに踊らされて、応募をあきらめることはもったいないので、気になる場合には応募をすることをおすすめします。

大企業へ転職をしたい場合には、採用時に重視されるポイントを、頭に入れておくと良いでしょう。

ポイントは以下の3点です。

最終学歴

最終学歴は偏差値の高い大学・大学院を卒業している方が、有利だと言えます。

中途採用は新卒採用と比較すると、最終学歴の影響が少なくなりますが、それでも下記のような企業であれば、最終学歴を重視すると言えます。

【学歴が絶対主義の企業】
一部の大企業では「学歴は早稲田大学・慶応大学以上でないとダメ」というところもあり、こういった【学歴が絶対主義の企業】では、最終学歴がものを言います。

また大学名は問わないけれど、四年制大学の卒業を条件とする企業も存在します。

こうした場合には、最終学歴の条件が一致しない人は、書類選考の段階でふるい落とされるでしょう。

【応募者が多すぎるので、事前に一定条件でふるい落とす必要がある】
本当は応募者全員のスキル・経歴などを見て判断したいけれど、応募者が多すぎる場合には、1人1人の詳細を確認することが困難だと言えます。

このような場合には、一定条件以下の人をやむなくふるい落とす必要があり、多くのケースで「応募者の最終学歴」が判断基準として使われます。

採用試験の結果

大企業のほとんどが、事前に採用試験を実施します。

採用試験の内容は、企業によって異なりますが、代表的なものは下記の通りです。

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【筆記試験】
筆記試験は主に3つに分かれます。
① 一般常識
各自の文章能力・物事の処理能力を見ることや、一般的な知識を持ち合わせているかを測ります。
この試験で、ある程度の学力が分かると言えます。
② 性格・能力検査
個人の性格や適性が分かるので、今回の募集に合いそうかを判断できます。
③ 論文
業務を行う際に、必要なスキルを持つかを見極めます。
また論文での文章の組み立て方により、学力も判断されると言えます。

【性格適性検査】
本人の性格や物の考え方が分かり、ストレス耐性の有無や、積極性なども判断されます。
またこの検査で、問題を抱えている人物か否かも、分かるようになっています。
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企業によっては、この採用試験の結果を、学力以上に重視します。

筆者は「特に倍率が高い大企業」で紹介したベスト5の企業に応募をし、採用試験を通過して、最終面接まで行った経験があります。

この企業はインターネット上では「学力が重視されるので、早慶レベル未満は相手にされない」と書いてありましたが、筆者の最終学歴はそこには到底およびません。

それでも最終面接まで行けたのですから、ウワサはあてにならないこともあり、学力ではなく採用試験で判断をする大企業も多いと言えます。

転職回数や転職期間

これは大企業に限ったことではなく、中小企業の場合でも、応募者の「転職回数」は重視されます。

2～3回まででしたら問題はありませんが、4回をこえると、身構えてしまう担当者が多いことも事実です。
(ただし、20代前半で転職回数が2～3回あると、身構えられる可能性があります。)

また転職期間が数カ月などの「短いスパンでの転職」も、応募者に問題があるのか？と考えます。

書類応募の段階で「【転職回数が4回以上の人は却下】や【会社倒産以外の1年未満の退職】」は採用候補から外す」などと決められていれば、条件に該当した人は諦めるしかありません。

しかし書類や採用試験を通過することができれば、面接のチャンスがあるということなので、この時に「転職回数の多さ」や「短い転職スパン」をフォローできるように、事前に対策を練ると良いでしょう。

大企業は常に人気がありますが、それはなぜでしょうか？

その理由は、大企業へ転職をするメリットを考えると、おのずと見えてきます。

下記にメリットをご紹介します。

安定性がある

大企業への転職を志望する際に、安定性を理由にする人は多いです。

いくら大企業と言っても、倒産するリスクはあると分かっているものの、中小企業とは比ではないと考える人も多いでしょう。

その背景として、下記の3点が挙げられます。

世間の認知度が高いので、イメージが良い

大企業は世間から「名前」や「活動内容」を知られているケースも多く、世間の認知度が高い傾向にあると言えます。

特に、周囲に企業名を言うだけで「ああ、あの会社ね」と言われるような大企業は、それだけで「良い会社で働いている」というイメージを持たれやすいです。

仮に名前は知られていない企業だとしても、大企業であることを説明すると、自然と「良い会社に勤めている」というイメージが浮かぶものです。

また将来的に独立・起業を視野に入れている人も「あの大企業で働いていた」というブランドイメージをつけることができる点が、大企業で働くメリットの1つだと言えます。

経営の基盤がかたまっている

大企業は中小企業と比較すると、資本力が高いので、経営の基盤が固まっていると言えます。

このことから、中小企業よりは経営が傾きにくいので、安定性につながると言えます。

※会社の蓄えがあったとしても、それを上回るような大幅な損失があれば、急に傾くことはあるので、その点には注意が必要です。

ボーナス・退職金・各種手当がしっかりと支給される

中小企業と比較すると、大企業はボーナス・退職金・各種手当が、しっかりと支給される傾向にあります。

ボーナスの金額は、中小企業に比べると多いケースが一般的です。

また退職金の規定もきちんと設けられており、将来設計もしやすいと言えます。

各種手当も、中小企業よりも種類が豊富なことが多く、1つ1つの内容も充実しています。

福利厚生が充実している

福利厚生は従業員の満足度を高めるために、企業が用意する「金銭面以外」の報酬のことです。

大企業は中小企業に比べ、福利厚生の充実度が高い傾向にあります。

福利厚生とは、下記などを指します。

■社会保険(年金・保険)
健康保険や厚生年金のことです。
これは法律で決められた福利厚生なので、大企業であれば間違いなく用意されています。

■資格支援制度
従業員に資格の取得を促進するために、設けられている制度です。
具体的には下記のような内容があります。
★資格が取得できると祝い金が支給される
★資格の取得にかかった費用を支払ってくれる

■健康診断
従業員の健康を促進するために、定期的に健康診断を実施し、その費用を会社が負担します。
人間ドックの費用も、全額において負担してくれる会社もあります。

■保育
会社が独自の保育施設を作り、従業員の子供も預かるケースや、提携先のベビーシッターに支払う代金を負担してくれるなどが挙げられます。

社会的信用が高い

大企業で勤務をする人は、社会的信用が高いと言えます。

社会的信用が高くなると、プライベートにおいて、下記のようなメリットがあります。

住宅ローンなどの各種ローンが通りやすい

大きな買い物をする際に、ローンを組むことがあるでしょう。

その代表として、住宅ローンや教育ローンが挙げられます。

特に住宅ローンに関しては、数千万円という金額になることも多く、人によっては融資を拒否されることも珍しくありません。

大企業で働いている場合には、社会的な信用度が高いので、住宅ローンの審査に通りやすい傾向にあります。

希望のクレジットカードを作成しやすい

社会的な信用度は、クレジットカードの作成にも影響があります。

複数のクレジットカードを持ちたい人や、ランクの高いカードを持ちたい場合には、社会的な信用度が高い職業(大企業勤務も含む)に就いていると、有利だと言えます。

社会的な信用が低いと、カード自体の作成を拒否されることがあります。

仮に作成ができたとしても、買い物限度額が低いケースや、キャッシング枠がつかないケースも見受けられます。

一方で大企業に勤務している場合には、問題(借金や金融事故など)を抱えていなければ、希望のクレジットカードを作成しやすいと言えます。

評価・研修などの制度が明瞭

大企業はさまざまなルールが、きちんと制定されている傾向にあります。

例えば人事評価制度においても、明瞭な決まりが設けられており、上層部の一方的な感情によって、昇給やボーナス額が決まることがないような仕組みを導入しています。

また研修制度も充実しており、各自のステータス(新人や入社〇〇年目など)により、その都度において研修が受けられるので、不公平感がなく明瞭だと言えます。

大企業へ転職をしたいけれど、自分には無理かもしれないと考えるかもしれません。

そういった人に対して、声を大にして言いたいのは「大企業への転職のチャンスは案外ある」ということです。

実はあなたが考えている以上に、大企業に入社できるチャンスは、転がっています。

その理由は以下の通りです。

倍率の中には「とりあえず応募した人」も含まれる

大企業への転職に対して、二の足を踏む人の中には「高倍率だから無理だろう」と考えるケースがあるでしょう。

しかし「転職の倍率に踊らされない」の項目でも解説した通り、応募者の中には「とりあえず応募した人」も、かなりの割合で存在します。

そのため、本質的なライバルの倍率は、もっと少ない数値になるでしょう。

つまり「倍率という数値から受ける印象よりは、入社できるチャンスは高い」と言えます。

新卒採用時よりも門戸が広い

大企業への入社は、新卒採用時よりも「中途採用」の方が、門戸が広い傾向にあります。

新卒は仕事経験がないので、学力が特に重視されますが、中途入社の場合には、下記が重視される傾向にあります。

• 経験やスキル
• 人柄やコミュニケーション能力
• 採用試験の結果

このことから、学歴の関係で新卒入社がかなわなかった人でも、中途入社の場合には、公平にチャンスがあると言えます。

よって、新卒採用時よりも門戸が広いことが分かるでしょう。

即戦力採用を実施しているケースも多い

大企業は新卒採用が主であるイメージがありますが、事業拡大などに伴い、即戦力採用を実施するケースも多いです。

特に転職エージェントや転職サイトを利用すると、大企業の即戦力採用案件が、チラホラと見つかることも少なくありません。

即戦力採用なので、募集分野の経験・スキルがある人は、積極的に応募をすると良いでしょう。

大企業の応募者から「とりあえず応募してみた」という人を差し引いても、中小企業よりも高倍率である点は否めず、狭き門であることは確かです。

しかし狭いとは言っても、突破するコツをつかめれば、入社することは可能です。

以下に6つのコツをご紹介します。

採用試験の対策をする

大企業の採用では、採用試験を避けて通ることはできません。

中小企業においては、採用試験がないケースもありますが、大企業においては確実に採用試験が実施されます。

書類選考の前に、まずは採用試験を実施するという企業もあり、学歴よりもこちらを重視している企業も多いです。

まずは書店などにある参考書や問題集を用意し、ひと通りの勉強をしたうえで、弱点を克服すると良いでしょう。

性格の適性検査においては「あくまで性格のことだから、対策のしようがない」と思うかもしれませんが、こちらも対策をすることにより、検査を通過しやすくなります。

大企業を目指す人は、面接対策と同時に「採用試験の対策」も行うことを推奨します。

下調べを入念に行う

大企業に入社したい人は、その企業に関する下調べを入念に行いましょう。

一夜漬けで調べて、なんとなく試験対策をした状態で通過できるほど、大企業への転職は甘くはありません。

大好きな人や芸能人の情報を調べるくらい、徹底的に下調べを行っても、決してやりすぎではありません。

むしろちょうど良いくらいだと言えます。

また必要に応じて、OG訪問や説明会への参加を考えても良いでしょう。
(※ただし、新型コロナウイルスへの対策を行うことは必須です。)

資格を取得する

企業が求めると考えられる学歴がない場合には、資格で「同等の実力を持つこと」を証明できることがあります。

例えば、下記などの資格が挙げられます。

【TOEIC】
正確にいうとTOEICは資格ではなく「スコア」であり、取れた点数により、自分の英語力を示すことができます。

「外資系の企業」や「貿易系の仕事」を希望する際には、TOEICで高得点を取得すると、高い英語力を持つことを証明できるので、転職に有利に働きます。

大企業を希望するのであれば、700点以上は取得したいところです。

【宅地建物取引士】
宅地建物取引士は、大企業で不動産業界を希望する人は、取得すると有利だと言えます。

ある程度難しい資格だと言われていますが、大企業で勤務している人の頭脳であれば、きちんと勉強をすれば取れるような資格です。

そのため、同等の学力を示す指針としても、使える資格だと言えます。

【社会保険労務士】
社会保険労務士は難関資格の1つであり、総務関係の仕事を希望する人には、有利に働くと言えます。

この資格を持つことにより、一定以上の学力と知識があることを証明できますし、多くの勉強時間を要するので、それだけの忍耐力と計画性があることを証明できます。

【ファイナンシャルプランナー】
金融業界や保険業界を希望する人は、ファイナンシャルプランナー資格を持つと、有利だと言えます。

金融・保険の他にも、不動産や税金などについて、幅広い知識を持つことを証明できます。

3級は比較的簡単に取れるので、大企業を目指すのであれば、2級以上を取得したいところです。

「大企業は無理かも」という気持ちを取り払う

狭き門を突破するためには、自分の中の「大企業は無理かもしれない」という気持ちを取り払うことが大切です。

この気持ちを持つことにより、自分の可能性にブレーキをかけてしまうからです。

実際に学歴がなくても、中小企業の経験しかなくても、大企業から内定をもらった人は存在します。

「大企業は無理かも」という気持ちは、ぜひとも手放してください。

転職エージェントを利用する

大企業に転職をしたい人は、転職エージェントの利用を視野に入れても良いでしょう。

理由は下記の通りです。

大企業の求人に効率よく出会える

大企業が中途採用を実施する際には、転職エージェントを利用することが多いです。

なぜかというと、大企業には応募者が殺到するので、社内だけでは応募者を対応しきれないため、外部の力を借りる必要があるからです。

また自分で大企業の求人を探す場合には、転職サイトや各企業の採用ページをチェックし、応募者自らが求人を探しにいく必要があります。

効率面を考えると、良いとは言えません。

一方で転職エージェントを利用すると、エージェント側から求人を紹介してくれるので、効率よく求人に出会えると言えます。

大企業への入社率を高めるべく、アドバイスや対策を実施してくれる

転職エージェントは、応募者の希望をかなえるために、全力でサポートをしてくれます。

大企業に入りたい人に対しては、大企業の求人を積極的に紹介しますし、入社率を高めるべく、面接や筆記試験などのアドバイスも実施してくれます。

大企業への強いネットワークも持つので、各社の裏事情なども把握しており、あらゆる方向から応募者を内定に導くために努力してくれます。

ビジョンを明確にする

大企業への転職を希望する人は、ビジョンを明確にすることが必須です。

中小企業の中でも、特に倍率が低いようなところであれば、ビジョンが不明瞭でも、人手不足という背景から採用に至ることもあります。

一方で大企業の場合には、優秀なライバルが多く存在するので、ビジョンが明確でない人は、その時点で選考から外れるでしょう。

ここでいう「ビジョン」とは、仕事を通じて、将来的にどうなりたいか？ということを指します。

ビジョンを考える際には、下記ポイントを踏まえると良いでしょう。

• 大企業に入社することで、叶えたいこと
• 自分が譲れない価値観
• 5年後、10年後の理想の自分像

明確なビジョンを持つ人は、企業からも魅力的にうつるため、採用される確率も高まります。

大企業への転職の倍率は高く、入社へのコツをつかんで活動をすることが、大切だと分かりました。

とはいえ倍率はあくまで目安なので、数値にひるまずに、自分の本当の気持ちと向き合うことが重要です。

大企業へは簡単に入社できるとは言えませんが、あなたが思っている以上に可能性はあります。

自分の「大企業へ転職したい」という気持ちを大切にし、夢に向かい進めることを、応援しております。