憧れの上場企業に転職するには？上場企業に転職する方法

そもそも上場企業とはどういった企業のことを言うのでしょうか。

まず、上場企業の”場”は、株式市場のことをいいます。株式は企業が資金調達をするための方法のうちの１つで、株を購入してもらうことで資金を得て会社を運営し、株の保持者に対して、企業は業績に合わせて配当金や会社に関する権利を与えます。

この株式市場に参入することを”上場”といい、それぞれの市場に合わせて基準が設けられていて、その基準をクリアすることで上場することができます。

また、株式市場にもある種のランクのようなものが設けられています。

国内最大の証券取引所である、東京証券取引所を例にあげると、主にベンチャー企業が上場する「マザーズ」、中堅企業が上場する「二部」、かなりの厳しい基準をクリアした大企業が上場する「一部」があり、一概に”上場企業”と言っても、様々な状況の会社があります。

どのような段階の市場であっても、上場することで審査をクリアしたことによる信用を得ることが出来ます。そのため、上場を目指す企業が多いのです。

上場企業に転職することに関して、メリットやデメリットはあるのでしょうか。

まずメリットとしては、企業の信用度が高いということが大きくあげられます。信用が高いということは、クレジットカードの審査基準やローンの審査に通りやすいということになり、生活していくうえで実はとても大きなメリットとなります。

また、一定の資金や売上があることを保証された企業でもあるので、福利厚生も手厚いことが多いです。例としては、住宅手当や資格取得のための手当などがあげられます。

さらに、大企業であるということは取り扱う事業のスケールが比較的大きいと言えます。資金面でも地域の広さでも取り扱うスケールが大きいので、業務の内容もやりがいが大きくなるのではないでしょうか。

また、上場企業に転職した後に、さらなるスキルアップやキャリアアップを目指したいという場合にも、上場企業での職歴は評価されやすく、今では考えられないような大企業への転職も目指すことができるようになります。

上場企業に転職するデメリットなど無いように感じられるかもしれません。しかし、そういった会社に転職するデメリット、あるいは非上場企業に転職するメリットが有るというのも事実です。

まず、前提として上場企業に転職したいと考えている人はとても多いのです。そのため転職サイトに募集が掲載された場合は、応募人数も集まりやすくどうしても狭き門となってしまい、転職活動にかかる期間も長くなってしまいます。

そして、そういった人気企業であればあるほど社内での競争が激しくなる傾向にあります。つまり、新たに採用することのできる人材が、新卒採用・中途採用ともに豊富であるため、実力不足であると判断されると、待遇が悪くなってしまう可能性があります。そういった面では中小企業や零細企業のほうが自分にしか出来ない仕事ができるという実感が得られるかもしれません。

そして、一口に上場企業と言っても、必ずしも経営の安定している大企業であるとは言えないのです。2010年代には上場に関する基準の緩和が行われました。したがって上場しているということだけを転職先を選ぶ際の理由にするのは危険です。給与などの待遇面についても、絶対にその他の企業より手厚いわけではありません。

これらのことから、上場企業への転職はメリットが多くおすすめなのですが、そういった企業でなければならないということではないので、企業一つ一つの条件や業績をよく調べたうえで選択したほうが良いでしょう。

上場企業への転職は、一部の引き抜きなどの特殊な場合を除いて、転職サイトや転職エージェントを利用するのがおすすめです。

転職サイトを用いる場合には、上場企業の求人情報が掲載されることはそれほど多くなく、募集人数も集まりやすいので、こまめにサイトをチェックして多くの企業に応募するようにしたほうが良いでしょう。

転職エージェントを利用する場合には、そういったデメリットを解消することが出来ます。転職エージェントと転職サイトの違いとは、企業がサービスの利用者全員に求人情報を公開するのかどうかという点にあります。求人情報を公開すると、競合他社との人材の奪い合いになることもあり企業にとっては効率的ではないため、転職エージェントを利用している企業が多いです。また、スケジュール調整をエージェントが行ってくれるなどのサービスが手厚く、採用率も高いので上場企業への転職を目指すためには転職エージェントの利用が主流であると言えるのではないでしょうか。

上場企業への転職についての、メリットやデメリット、またその方法についてご紹介してきました。

上場企業への転職は狭き門ではありますが、キャリアアップや安定などの多くのメリットがあります。

転職をする場合には、各企業の条件や業績などを調べたうえでのぞみましょう。