第二新卒が必見！憧れの外資系企業に転職するためには？

外資系企業といっても、その会社の経営方針や社風によっては、普通の日系企業とあまり変わらない名ばかりの外資系企業もいれば、実力主義が徹底されて、業績がダメだったらすぐクビになるような、ザ・外資系企業もあります。

そのため、外資系企業への転職理由は人によって様ですが、どのような理由があっても、志望企業の社風と経営方針を事前に把握しておいた方が絶対おすすめです。

いずれにしても、ここではもっとも普遍的な意味での外資系企業と日本企業との違いを紹介していきます。

社員の捉え方

普通の日系企業は、どうしても社員のことを「会社という家族の一員」として捉える傾向があります。

社員が家族の一員なので、会社が親のように社員教育に非常に膨大な時間とお金をかけても惜しくありませんが、将来的に報われてくることが強く期待されています。

それに対して、外資系企業は基本的に社員のことを「単なる労務を提供してくれる労働者」として捉える傾向がよく見られます。

そのため、外資系企業の社員は常に流動的で、出世もクビも早いというのが特徴です。

もちろん、社員の捉え方には優劣はありませんが、やはり人それぞれに適性があって、日系企業のやり方に違和感を感じていれば、外資系企業への転職が解決策になるかもしれません。

職務範囲

日系企業のもう一つ大きな特徴としては、総合職というなのもとで、社員をゼネラリストの方向に育てていくことです。

それにともなって、転勤や単身赴任などが当たり前で、人事異動でまったく違う部署に異動させられることもありえます。

その一方、外資系企業の場合は、基本的に社員のスペシャリストとしての資質を期待しています。

職務範囲も明確で、その分野でのスペシャリストになっていくことが可能です。

裁量権の大きさ

日系企業で一つの業務を遂行する際に、部署単位あるいはプロジェクト単位で行う場合はほとんどで、そのチームのリーダーでなければ、振られた仕事しかできません。

反対に、外資系企業では、現場の人により大きな権限と裁量が委ねられることが多いようです。

自分で大きな裁量権を握るということは、失敗するリスクが上がる分、出世も成長も早いメリットもあります。

転勤活動における外資系企業の特徴

日系企業は新卒を一括採用して、終身雇用の保証を前提に長く働いてもらうことが一般的ですが、そのやり方はしばしば「就社活動」と揶揄されています。

世界的にみても、日本のような、決められた時間帯しか採用をしないやり方は実は非常にまれです。

それに対して、外資系企業は基本的に通年採用をしており、よい人材を常に確保したいという姿勢が見られます。

やはり外資系企業にとっては、会社の利益の即戦力になってくれそうな人材を重宝しているようです。

先ほどもお話ししましたが、外資系企業は即戦力として資質を転職者に求めています。

その基準は、転職者が経験豊富なベテランであろう、社会経験の浅い第二新卒であろうにかかわらず公平です。

時間とお金をかけてもポテンシャルのある第二新卒を採用したいという考え方が外資系企業に存在しないということに留意しておいてほしいです。

それでは、外資系企業は具体的にどのようなことを資質を求めているのだろうかをみていきましょう。

語学力

外資系企業では、仕事の上司が外国人ということは決して珍しくありません。

それに、海外にある本社に出張したり、国際取引をしたりするなど、日本語以外の言語を駆使してコミュニケーションをとる場面も多くあるため、高い言語力が求められています。

基本的に英語で話せばOKですが、英語以外にプラスアルファでフランス語や中国語が話せるとより高く評価されるでしょう。

いずれにしても、外資系企業で活躍したいのなら、日本語と英語のバイリンガルは最低基準といってもよいでしょう。

コミュニケーション能力

外資系企業はおおむね、学歴フィルターというものを設けていません（といっても最低大卒以上が必要とされています）。

学歴よりも、その人のコミュニケーション能力が評価される傾向が外資系企業にあるからです。

外資系企業が高く評価するコミュニケーション能力とは、自分の考えをうまく整理して、他の人に論理的に、筋の通った伝え方をするという能力です。

簡単そうにみえますが、実はなかなか日本人に難しいかもしれません。

というのは、日本人が意思伝達の際に、単刀直入に相手に伝えるより、遠回りする言い方を好む傾向があるからです。

典型的な例としては、他人の意見に反対意見を述べる際に、日本人がよく「自分の考えがまだ浅いかもしれませんが…」などのように、前置きをしてから自分の意見を伝えることが多いでしょう。

これは日本人が「和」を重視する文化的な面もあるかもしれませんが、外資系企業はどうしても、直接に自分の意見を表明するタイプのコミュニケーションを高く評価しているようです。

業務遂行の能力

話の繰り返しになりますが、外資系企業は「即戦力になってくれそうな人」を優先的に採用をしているため、業績こそが評価のポイントです。

前職で積んだ経験とスキルをどうやって活用していくのか、を判断します。

そこで、「なんらかの実績がないと外資系企業への転職は無理なのでは？」と心配している方もいるかもしれませんが、実はそんな心配はまったく不要です。

前職に目に残ったような実績がなくても、そこで得られた経験をちゃんと活用できるとうまくアピールできれば、外資系企業への転職は不可能ではありません。

それでは、「外資系企業に転職したいのですが、転職活動のすすめ方がいまいち分からない…」という方に、外資系企業の転職活動の流れを紹介していきます。

エントリーと書類選考

最初のところは日系企業と同じく、エントリーと書類選考のところから始まります。

エントリーの仕方は会社によってく変わりますが、ほとんどの場合は応募先企業のホームページから応募します。

会社のホームページが日本語表示ですが、エントリーページだけが英語表示になっていることも珍しくありません。

その応募ページが読めるかどうかは、外資系企業選考の最初の試練といえるでしょう。

書類選考に関しては、履歴書と職務履歴書はもちろん、会社によっては英語の履歴書（Resume＝レジュメ）とCV（カバー・レター＝添え状）が求められたりもしますので、事前に対策を打った方がよいでしょう。

とくにレジュメとカバー・レターに関して、書き方は日本語の履歴書、添え状とだいぶ変わるので、入念に準備しておいた方が絶対おすすめです。

筆記試験

筆記試験実施の有無は会社によって変わりますが、大手外資系企業は基本的に筆記試験を実施しています。

内容としては、就活時のSPI試験などのようなものもあれば、会社独自の問題を盛り込んだ試験もあります。

さらに、やはり外資系企業という性格上、試験が英語で行われることもしばしばです。

これまでに英語で試験を受けたことのない方にとっては苦戦になるかもしれませんが、事前に練習を重ねればさほど難しいことでもありません。

面接

第二新卒や中途採用においては、基本的に集団面接がなくて、個別で面接をうけます。

個別面接は基本的に一人ひとりの志望動機やこれまでの経歴をじっくり聞くためにあるので、説得力のある志望動機を事前に練ったほうがよいでしょう。

面接の回数は会社によって変わりますが、最低でも2回があって、大手外資系企業の場合は最大5回までありますので、面接が長期戦になる可能性も十分にあるということを念頭において、転職活動のスケジュールをたてる必要もあります。

また、面接は最初のところで日本現地の法人が日本語による面接ですが、回数を重ねていくと、海外の親会社による英語面接も行われます。

それはTOEICの点数だけでは反映されない実践的な英語力を計りながら、会社とのマッチ度合を確認するためのものですので、初めての英語による面接になるかもしれませんが、本番で最大限度に実力を発揮できるように、英語による面接練習も事前にしておいたほうがよいでしょう。

最後に、外資系企業の面接は、これまでの経歴と志望動機を確認しただけで終わるものではなく、その場で与えられた課題に対して自分なりに解決法を考え出して面接官に伝えるという、課題解決力もあわせて確認します。

それはやはり、外資系企業は面接者のポテンシャルより即戦力としての資質を問うという気質によるものですね。

いずれにしても、面接でのポイントは、自分の即戦力としてのスキルを最大限にアピールするところです。

ここまで述べてきたように、外資系企業は経営方針も風土も日系企業とだいぶ違うため、その違いを把握したうえで転職活動をすすめたほうがよいでしょう。

最初に就職したのは日系企業で、それから何十年も日系企業企業に勤めてきた人は、外資系企業に転職する可能性が0とはいえませんが、かなり低いでしょう。

なぜなら、ずっと日系企業に勤めてきたら、仕事の進め方も物事に対する考え方も、不可避的に日系企業色に染まったはずからです。

そんな色に染まった人間がいきなり風土の違う世界に転職してしまってもうまくいくはずはありません。

しかし、その逆に、第二新卒は社会経験が浅いものの、その社会経験の浅さこそが外資系企業への転職を成功させた鍵です。

第二新卒が外資系企業に転職しても、転職先企業の価値観と風土を柔軟に受け入れることができれば、自分自身のキャリアアップも望めるでしょう。

そのため、外資系企業に転職するなら、第二新卒にこそチャンスがあります。

しかし、そうはいっても、やはり第二新卒外資系企業に転職する時に、注意しておいてほしいポイントはいくつかあるため、ここでは解説していきます。

業界・企業研究を入念に

いうまでもないのですが、業界と企業情報研究が転職活動をする上で最優先にすべき行動です。

というのは、外資系企業は外国から日本に進出してきた企業のため、日本における該当業界の将来性や、企業自身の将来性が感じられなければ日本から撤退する可能性も十分にあります。

企業自体が撤退すれば当然仕事もなくなるわけなので、そんな痛い目にあわないように、最初から将来性のある業界と企業を選ぶことが大事です。

当然といえば当然ですが、日系企業以上の業界・企業研究をしなければならないでしょう。

これまでのキャリアを振り返す

第二新卒であるということは外資系企業への転職に有利だと、先ほど述べましたが、第二新卒が業績を残っていない分、不利な面もあります。

そんなウィークポイントをうまくカバーするには、いままでのキャリアを全部棚卸しをして、そこからアピールできそうなポイントを選び出すことが大事です。

たとえば、いままで総務として働てきて、目に見えない仕事ばかり任されてきた第二新卒は、総務の仕事上で重要な仕事をコツコツすすめられる能力をアピールすることが可能でしょう。

また、営業をやってきて、大きな実績を残していなくても、営業で培われてきた対人コミュニケーション能力が次の職場でも通用できるはずでしょう。

そのため、自分自身の強みを最大限に引き出すためには、短くても今までのキャリアを全部棚卸して振り返すことが大事です。

自己研鑽を続ける

何度も繰り返しますが、外資系企業は即戦力としての資質を最重視しています。

第二新卒が誇らしげに口に出すような実績がない分（もちろんあったほうが望ましい）、その他の手段で補わなければなりません。

その他の手段といえば、最初におすすめできるのは資格をとることです。

資格より自分のもっているスキルを証明できるものはありません。

また、実践的な英語力を大事にしている外資系企業だからこそ、リーディング、ライティング力はもちろんのこと、外国人の上司とうまくコミュニケーションをとるために、話せる英語力も磨いておいたほうがよいでしょう。

資格取得のために自分で勉強したり、英語力を磨くために英会話スクールに通ったりするなど、自己研鑽を重ねれば重ねるほど、外資系企業への転職に有利でしょう。

安易に現職をやめないこと

外資系企業への転職を準備するために、安易に現職をやめてはいけません。

それはなぜかといいますと、外資系企業への転職は非常に険しい道のりであり、必ずしも内定がもらえるわけではないからです。

日本にある現地法人が内定を下りても、海外にある親会社が反対して内定を取り消すという事態もまれにあるため、内定をもらったからといって、安易に現職をやむるのも危ないでしょう。

外資系企業への転職活動は、基本的に現職を続けながらやるのは一番望ましい進め方といわれています。

第二新卒は転職に不利というのはもう昔の話。

自分自身の強みを見つけ出して、それを転職先の企業にうまくアピールできれば、憧れの外資系企業への転職は決して夢ではありません。

要するに、転職先の企業が何を求めているのか、どのような人材を採用したいのかを見極めて、自分をその方向に磨いていくのは大切でしょう。