仕事が辛いのに相談できない!そんな時にすべき対処法
近年、ブラック企業という言葉が広まり、労働環境が見直されるようになりました。
しかし、いまだに大手企業で過剰ともいえる違法残業などで自殺してしまう人も少なくありません。
アメリカのハリウッドでも、最近女優達が監督によるセクハラの実態が暴露されるなど、世界規模でも仕事上の辛い出来事などを改善しようとする動きがあります。
女性が出産の際に育休をとり、復帰したらもう居場所がなくなったなどもしばしばメディアなどを通して聴く機会がありますよね。
では、職場において実際に人間関係や職場環境で辛いと感じた場合はどうすればいいのでしょうか。
今回は、辛いと感じる理由と具体的な対処法を解説していきます。
人間関係で辛い場合の対処法
職場での人間関係で仕事が辛くなる場合はよくあります。
職場が嫌になる理由の大半が職場の人間環境だからです。
パワハラやセクハラを受けている場合やいじめにあうことなどが主な理由となっています。
まず、パワハラの場合、人格を否定されるようなことを言われるなど性的な内容を強要されて辛くなってしまいます。」こうした状況の時に、「自分は本当にどうしようもない人間だ」と自分で自分のことを攻め立ててしまうともう身が持たなくなってしまいます。
また、放置しておけば次第にエスカレートしてしまうかもしれません。
そのため、「パワハラをうけているのかも」と感じたらすぐさま信頼できる同僚や上司、難しければ人事に相談してみましょう。
誰かに助けを求めることによって、一人で抱え込まずに済みます。
また、パワハラをされる原因が自分に合った場合であっても、同僚や仲間がたいてい優しく教えてくれます。
どうしても周りに相談できない場合は、総合労働相談コーナーと言われる厚生労働省が管理する相談窓口に電話や面談で相談してみるべきです。
セクハラの場合でも、同じくまず相談することが大切になります。
また、セクハラは労働問題であり人権問題でもあるため、労働局や法務局の相談窓口に相談することもできます。
労働環境で辛い場合の対処法
つぎに、長時間の残業や休日出勤など労働基準法に反するような勤務を強いられる場合、プライベートな時間が作れないだけでなく、睡眠や食事など生きていく上で不可欠な時間も不足し、健康を著しく害してしまいます。
ただ、これに関してはすべて会社が悪いというわけではありません。
部署内において、自分だけが異常な残業等をしている場合は自分自身の仕事効率や進め方を考えていくべき必要があります。
仕事をする上で優先順位を設けて今何をすべきかを明確化し、図式化することが重要です。
まずは、自分に非がある場合があるので働くうえでの姿勢を変えてみてください。
また、あまりにも自分だけ仕事量が多い場合は、上司と相談したりすることも必要です。
逆に、職場全体で残業時間や休日出勤が常態化している場合、増員を申請するなどをすることで問題が解消される場合もあります。
もし、同僚も同じく現状の労働環境に辛さを感じている場合は、1人ではなく一緒に相談しに行くのもありです。
1人で何かをアクションを起こそうにも、出た杭は打たれるというように目立ちすぎると淘汰され会社にいづらい環境になってしまうかもしれません。
本当に辛い場合は転職も視野に!
職場の人間関係や労働関係を改善するうえで「転職」の選択肢もあります。
勤務態度や実績に何ら問題ない場合、転職はしやすくなります。
たしかに、転職は新卒採用に比べるとそもそもの募集人数が少なく、募集自体あきらかにしてない場合があるので難しいです。
採用を検討するうえでも、転職の採用は企業側にとっては「即戦力」を取ることが最大の目的なのです。
そのため、いまだに新入社員とあまり変わらない技術力しか持っていない場合は極めて転職は難しいと言えます。
企業側は、転職であるにもかかわらず戦力にするための投資を行わなければならいからです。
とはいいつつも、今の職場環境のままでいれば、あまりの辛さにうつ状態になってしまうかもしれません。
そうなった場合、新たな職場に転職するどころか、社会復帰が難しくなります。
また、治療期間にもよりますがある程度コストもかかってしまうので、セクハラやパワハラ、いじめがエスカレートしそうな場合は早めに転職を行うべきです。
現在では、沢山の転職サイトがあり自分にあった会社を探しやすい時代になっています。
また、サイトによっては独自のルートで仕入れた転職情報をもっていることもあります。
企業側にとっても、新卒を採用する際に多額の広告費や人件費を割いているため、転職にはあまり費用をかけたがらない傾向にあります。
もし、転職を一般公開してしまうと多数の応募が集まってしまい、選別するのにもかなりの人件費がかかってしまいます。
つまり、上手くサイトやハローワークを活用すれば、自分に合った企業を発見することができるかもしれません。
むしろ、今所属している会社よりも福利厚生がいい企業に就職できることもあり得ます。