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外資系企業に合わない、向いていない人の10の特徴

🕒 2020/10/30
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外資系企業に合わない、向いていない人の10の特徴

「外資系企業に転職したいんだけど、外資系企業でもやっていけるのだろうか...」
「外資系企業に合わない人の特徴ってどんなタイプなんだろう?」

こんな風に悩んでいませんか?

これまで日系企業に勤めていた社会人の方や、これから社会人になる学生の方にとっては、外資系企業が実際にどんな場所なのか、イマイチイメージがつかないと思います。

そこで本記事では、外資系企業に合わない人の特徴を10つ、ご紹介します。

これを書いている僕は大手企業で転職支援の仕事をしており、外資系企業のクライアントを多く担当してきました。
その中で「こんな人は外資系には合っていない」という特徴も、共通項として見えてきました。

そのような実体験をもとに、外資系企業に合わない人の特徴を紹介します。
外資系に転職を考えている方や、現在外資系にいるけど、この環境が自分に合っているかわからない方は、ぜひ参考にしてみてください。

この記事を書いたライター
Travewriter

某大手の複業サラリーマン。新卒で大手グローバル企業→20代で海外駐在→現在は本業で転職支援、副業で会社経営。『Travewriter』は人生を豊かに生きるためのスキル習得(プログラミング・英語・Webマーケティング)や、キャリア(転職・副業・海外駐在)について発信するキャリアメディアです。
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前提:外資系企業は合う・合わないが分かれやすい

大前提、外資系企業は合う人・合わない人の特徴がはっきりと分かれます。なぜなら、外資系企業には特有の特徴や文化が存在するからです。

外資系企業には「外資系特有」の特徴があり、その中には、日系企業ではあまり馴染みがない特徴も存在します。

ですから、これまで長年日系企業で働き続け、日系企業に慣れてきた方だと、外資系企業特有の文化に馴染めない可能性もあるんですよね。

もちろんその一方、これまで日系企業の文化・社風が全く合わなかった人の場合「外資系はなんて良い場所なんだ」と、逆に感じられるかもしれません。

僕自身、転職支援の仕事をしている中で、外資系企業に転職した方も多く見てきました。その経験から言うと、転職して大成功した人もいれば、逆に転職を後悔している方もいました。

だからこそ、本記事を通じて外資系特有の特徴を知り、自分に外資系企業は本当に合っているのか、見極める材料を知って見てください。

その上で、外資系企業が本当に自分のいるべき場所なのか、検討されることをおすすめします。

外資系企業に合わない人、向いていない人の10の特徴

ここから外資系企業に合わない人の10の特徴を紹介していきます。結論、以下の10点となります。

  1. 実力主義・成果主義が嫌で、年功序列が良い人
  2. ドライな人間関係を好まない人
  3. 社内政治ができない人
  4. 年下の上司に抵抗がある人
  5. 手厚い福利厚生が欲しい人
  6. 退職金をもらいたい人
  7. 解雇されるリスクを受け入れられない人
  8. 英語が全くできず、英語への嫌悪感がある人
  9. 何事も受け身な人
  10. 安定志向で、不確性が嫌な人

一つずつ解説していきますね。

①実力主義・成果主義が嫌で、年功序列が良い人

まずは「実力主義・成果主義が嫌で、年功序列が良い人」です。このタイプの方は、外資系企業は合っていない可能性が高いです。

なぜなら外資系企業の多くは実力主義・成果主義だからです。

例えばAmazonやGoogleなどの外資系大手IT企業は、どこの会社も実力主義・成果主義です。

これらの企業は「あなたは30歳だからこれくらいの役職」「あなたは40歳になったからこれくらいの給料ね」という形で、報酬が決まることはありません。

  • あなたのこれまでの成果や実力から、期待する役割はこれくらい
  • だから、これくらいの報酬を設定する

という風に、年齢ではなく、あくまで「実力」や「実績」「スキル」をベースにして、役割や報酬が決まってくるのが外資系企業です。

外資系企業には「UP or OUT」という言葉もあります。これは「上にあがるか、外に出るか」という意味です。会社内で居続けるためには「上に上がるしかない」んですよね。上に上がれないと、外に出ること(退職すること)になります。

このような環境が外資系なんですよね。ですから「年齢とともに年々待遇が良くなる」と、そういう感覚でいると、外資系企業はかなりきついと思います。

②ドライな人間関係を好まない人

「ドライな人間関係を好まない人」も、外資系企業は合っていないかもしれません。なぜなら、外資系企業は、日系企業よりドライな会社が多いからです。

日系企業だと、かなりウェットな企業もあります。例えば日系大手のリクルートなどは、暑苦しいほどウェットな社風で有名ですよね。

こういったウェットな企業は、社員一人一人に上司が手厚い支援をしたりと、お節介なほどの人間関係を育めます。程度の差はあれど、これが日系企業・日本文化の良いところかもしれません。

ですが外資系企業の場合、ウェットな関係よりも、ドライな関係の企業が多い印象です。

そもそも外資系企業は日系企業以上に転職が一般的なので、社員の出入り自体もかなり多いです。おそらくこのことも関係していると思いますが、人の入れ替わりが激しいほど、濃い人間関係は作りづらく、意外なほど人間関係があっさりしている会社が多んですよね。

ですから、ウェットな人間関係を築き、一つの目標に向かってみんなで汗流して頑張りたい、こんな方は外資系は合っていないかもしれません。

③社内政治ができない人

「社内政治ができない人」も、外資系企業は合っていません。なぜなら、外資系企業は社内政治が求められることが多いからです。

意外かもしれませんが、外資系企業の場合「上司との関係」はかなり重要です。というのも、外資系企業では、直属の上司があなたの人事権を持っていることが多いからです。

つまり、上司の鶴の一声で、あなたの社会人人生が良い方向にも、悪い方向にも変わるということです。ですから、外資系企業は特に「上司への政治」が必要となります。

事実、上司の評価が高いことで、毎年のように昇級・昇進し、若くして管理職になっている方も外資系企業には存在します。外資系企業には、そういう会社も多いんですよね。

ちなみに私は過去に海外駐在をしていたことがありますが、海外企業も上司(ボス)の言うことは絶対な文化でした。

ですから社員の多くは、当たり前のように、上司に対する政治を行っていましたよ。上司が人事権の全てを持っていることを、社員が理解していたからです。

事実「上司から評価されないと、自分の首が明日飛ぶかもしれない」そういう環境だったので、私が現地にいた時は、実際に昨日までいた社員が、翌日解雇になっていることもありました。

余談ですが、当時の私の外国人上司は、社員と上司の関係に関して、以下のように言っていました。

「上司を喜ばせるためだけに仕事をすることは当然間違っている。顧客が期待している価値以上の、価値提供することが仕事だ。だが、近くにいる上司や社員にさえ価値提供できないようなら、より遠くにいる顧客に価値提供なんてはできないんだよ」

この言葉を、今でも覚えています。賛否両論あると思いますが、外資系で生き残るなら「上司へのアピール」「社内政治」も、戦略的にしていくことが求められます。

④年下の上司に抵抗がある人

「年下の上司に抵抗がある人」も、外資系企業は合っていません。なぜなら、外資系企業は上司が年下となるケースはかなり多いからです。

そもそも日本だと、管理職になるのは30代後半〜40代が多いです。ですが外資系の場合、30代後半どころか、20代で課長になる人は当たり前のようにいますし、20代で部長になる人も存在します。

このような環境ですから、30代平社員の場合、20代課長の下や、20代部長の下で働く可能性も多いんですよね。

そもそも最近は日系企業でも、IT業界を中心に、若い管理職は増えてきました。それでも外資系企業と比べると、まだまだ年功序列文化が強い日本です。

ですから、これまで年上の上司しか経験していない場合、外資系企業に入ると、カルチャーギャップを感じるかもしれません。年下の上司から指示を受け、時には厳しい指導を受けることもあるからです。

⑤手厚い福利厚生が欲しい人

「手厚い福利厚生が欲しい人」も、外資系企業には合っていません。なぜなら、外資系企業は日系企業と比べて、福利厚生は薄いからです。

そもそも日系企業は、福利厚生がしっかりしている企業が多いです。特に「大手」の日系企業の福利厚生は、かなり手厚いですね。

  • 手厚い家賃補助
  • 月わずか数万円で入れる借り上げ社宅
  • 特別会員価格で利用できる各種施設など

上記のように、日系大手企業では当たり前のようにある「充実した福利厚生」も、外資系企業にはないことが多いです。

なぜ外資系企業の福利厚生が少ないかというと、福利厚生という形ではなく、毎月・毎年の給料で支払うケースが多いからです。そのため外資系企業の場合、年収水準は日系よりも良いことも多いです。

ですが、年収水準が同じであれば、日系企業の方が福利厚生面で考えると、トータルで良いケースもあります。福利厚生がないことがダメ、ということではないですが、年収面含めて本当に割りに合っているかは、事前に確認が必要と思います。

⑥退職金をもらいたい人

「退職金をもらいたい人」も、外資系企業は合っていません。なぜなら、外資系企業には退職金がない会社も多いからです。

日系企業に勤めていれば、大手企業であれば1,000万円単位の退職金をもらえることも多いです。ですが外資系企業には、会社側で退職金制度をそもそも用意しておらず、老後資金は「社員の自己責任」で、将来の準備を求める会社も多いです。

ですから外資系企業に入るなら、会社をあてにすることなく、自分で正しいお金の知識をつけ、自分で将来に備える必要があります。

退職金はないとはいえ、前述通り、外資系企業はそもそもの年収水準が高い会社も多いです。ですので、資産運用の知識を身につけ、正しく運用していけば、外資系企業の方が、最終的に豊かになれる可能性は十分あると思います。

高給を若いうちから実現し、早い段階で会社員をリタイアすることも、外資系ならできるでしょう。

⑦解雇されるリスクを受け入れられない人

「解雇されるリスクを受け入れられない人」も、外資系企業には合っていません。なぜなら、日系企業と比べて、外資系企業には解雇リスクがあるからです。

最近だと、いきなり解雇するような外資系企業はかなり減っている印象です。ですが、中には解雇文化がある会社も存在します。

例えば外資系保険会社や、外資系金融は社員が「目標数字」を持っていることが多いですが、基準を満たさないと解雇されるケースがあります。

また外資系企業の場合、本国の意向で「日本事業は縮小する」「日本事業は完全撤退する」などの経営方針が下される可能性もあります。

もし仮に日本事業が芳しくない、完全撤退の意思決定が本国からされた場合、日本法人自体がなくなるリスクもあります。そうすると、日本法人で働く社員の居場所は、当然ながらなくなります。

「日本法人がなくなっても、別の国で働ける」なんてことは、ほぼないと考えて良いです。外資系の日本法人は、数ある海外法人の一つに過ぎず、よほど優秀な社員でない限り、別のポジションが用意されることはケースとして少ないからです。

今の時代、日系企業含めて、どんな会社にも安定などありません。ですが外資系企業の場合、日系企業よりも様々な要因で、解雇につながるリスクがあるということです。

前述した日本での事業撤退など、自分ではどうにもならないリスクがあることも覚悟した上で、外資系企業を選ぶことが必要ですね。

⑧英語が全くできず、英語への嫌悪感がある人

「英語が全くできず、英語への嫌悪感がある人」も、外資系企業には合っていないケースがあります。なぜなら、外資系企業の中には、日常的に英語を使う会社もあるからです。

これは勘違いされがちですが、実は外資系といえども、全く英語を使わない会社も実は多いです。

例えば外資系消費財メーカーの営業職などは、日本企業を相手に商品販売をしますので、日常的に英語を使わないことがほとんどです。こういった仕事の場合、本国とのミーティングなども少なく、英語を全く使わないことも多いんですよね。

一方、上司や社内メンバーに外国人がいたり、本国・各国支社とやり取りがある会社や、顧客に外国企業・担当者がいる場合、日常的に英語を使うことになります。

こういう環境であっても、「英語がただ苦手な人」であれば、英語はやっていけばできるようになるので問題なしです。

ですが「英語がとにかく嫌い」「嫌悪感がする」ほどに英語を避けたい人の場合、そもそも英語学習ができないと思います。そういった方だと、ちょっと厳しいかもしれませんね。

⑨何事も受け身な人

「何事も受け身な人」も、外資系企業は合っていません。なぜなら、外資系企業は受け身ではなく、自発的な行動や言動が評価されることが多いからです。

これは最近の日系企業も同じことですが、

  • 指示がないと仕事ができない人と、
  • 指示がなくても自分で仕事を見つけ、仕事を創り出せる人。

当然ながら、市場価値が高いのは後者です。

外資系は日系企業ほど教育が手厚くないことも多いです。ですから、自分で学び、自分で仕事をしていくことがより高い基準で求められます。

ですので、何事も受け身で、自発的に考え、行動することができない場合、外資系の環境に慣れるまでは時間がかかるかもしれません。

⑩安定志向で、不確性が嫌な人

「安定志向で、不確性が嫌な人」も、外資系企業には合っていません。なぜなら、ここまで述べてきた通り、外資系企業は安定を求めるような場所ではないからです。

解雇リスクは減ってきたとはいえ、それでも日系企業よりはリスクある環境です。事業の撤退リスクもある環境です。退職金は期待できない企業が多いですし、福利厚生も薄い会社が大半となっています。

ですがその分、結果を残せば正当に評価してくれ、目に見える給料という形で評価してくれる環境でもあります。結果さえ残せば働き方も自由。いつ仕事して、いつ休んでも良いという会社も多いです。

外資系企業は、良い意味で「大人の場所」なんですよね。責任を持って成果を出す。成果にはしっかりと報いり、成果を出せばそれ以外は自由。こういう場所が外資系企業ということです。

外資系が合わないと感じたら?【会社によって文化は違うので、まずは検討してみるべき】

ここまで読んできて、「私は外資系企業にはとても合わないかもしれない...」と、不安に感じたかもしれません。

ですが当然ながら、ここまで述べた特徴10つ全てが、全ての外資系企業に当てはまる訳ではありません。

中には日系企業以上に、日系企業らしい外資系企業も存在します。ですから、自分に合った外資系企業を見つけるためには、外資系企業1社ずつの特徴をしっかりと見定めることが必要です。

年収が良く、働き方も自由度が高く、社内の関係も良い。その上、これまで解雇実績もないような外資系企業も確かに存在します。

だからこそ、「外資系企業が合わない人の特徴にたくさん当てはまっているから、外資系はやっぱりやめておこう」と決めるのではなく、可能性を模索してみてほしいなと思います。

日系企業や外資系企業含め、固定観念を持ちすぎない方が、より広い選択肢の中から、あなたに合った良い企業が見つかると思いますよ。

もしかしたらその企業は、外資系企業にあるかもしれません。

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