放送業界に転職したい！と思ったら見る記事~放送業界の基礎知識と転職する方法~

放送業界の分類

テレビ局は大きく分けて以下の5つです。

業界の職種分類

このように放送業界にはさまざまな職種があります。

ディレクターはテレビ番組の制作現場で出演者に指示を出す、番組制作の総指揮官と言われる職種です。

編成は、視聴率やスポンサーなどを考慮したうえで、テレビ局全体のタイムテーブルを制作したり、番組の編成・組み立てを行ったりします。

カメラマン・照明・タイムキーパー・音響などは、番組を運営するうえで必要不可欠となる技術職です。

CM営業は、広告主であるスポンサーに交渉や提案などを行います。

広告営業は、イベントの提案、広告宣伝から運営まで幅広く担当する職種です。

そして、番組を視聴者に発信するのがアナウンサーです。

放送業界の仕組み

テレビのビジネスモデルは、「無料放送」と「有料放送」に分かれます。

「無料放送」は、視聴者から利用料をとらず、広告費で収益を上げる仕組みで、「有料放送」は加入者からの利用料で収益をあげる仕組みです。

民放局は、視聴者に支持を受ける番組を作り、広告代理店を通じて広告主にCM枠を売って、その広告収入で番組を制作します。

地方局は、より地域に密着することで価値を上げ、ビジネスチャンスを広げています。地域と密接な関係を築いている放送局にしかできない独自の番組を通して、価値ある情報を視聴者に届けようとしています。

BS・CSといった有料放送は、海外ドラマやスポーツ番組、オリジナルのドラマ制作など、登録しないとみられないコンテンツを揃えて、独自性を出しています。

放送業界の動向

放送業界の現状は、若者のテレビ離れが深刻だとも言われていますが、ほぼ横ばいの状態です。

そのなかで、新しい動きも広まっています。

２０１５年より、テレビ番組の広告付き無料配信サービス「TVer（ティーバー）」がスタートされました。民放５社のテレビドラマやバラエティ、情報番組を、放映から１週間程度の期間視聴できるようになりました。

PCやスマートフォン、タブレットといった機器に対応しており、わずか２週間で１００万ダウンロードを達成するなど注目を集めています。

また、月額性VOD(VIdeoOnDemand)サービスとの連携も本格化しています。２０１４年に日本テレビホールディングスの完全子会社となったHuluや、アメリカ最大のVODサービス、Netflixも現在大きな人気を集めています。

さらには、解像度の高い「8K」の実用放送が２０１８年１２月１日からスタートすることも放送業界にとって大きな転換点となりそうだ。

そのような放送業界ですが、転職することは難しいのでしょうか。

実は、放送業界は転職してくる人が多い業界と言われています。全然違う仕事をしていて、でも放送業界に憧れがあって転職した、であったり、憧れがあったわけではないが、偶然機会があって入った、であったり。

理由は様々なのですが、転職して放送業界で働いている人は多く、そういった転職してきた人はよく、前職を活かして働けている、と言っているように感じます。

放送業界に転職するには、専門的な知識や経験は問いません。

今放送業界で働いている人も、仕事をやりながら知識や技術を身につけていった人が多いです。

一口に放送業界と言っても色々な仕事があります。入ってみないとどんな仕事なのかわからないことも多いと思います。

ですが、なぜ放送業界に転職したいのか、そこでどんなものを作りたいのか、をしっかり自分の中で見つけることが転職に成功するポイントになると思います。

今回は、放送業界の基礎知識と転職について紹介しました。テレビ局と一口に言っても様々ありますし、職種も多くあることが分かっていただけたと思います。

放送業界って、知識が求められる職種だと思っていたのですが、意外と未経験者でもOKなんですね。

転職のハードルは他の業界と比べても低いのかなと感じました。

放送業界で働くと、かの有名な芸能人に会える！という夢のような話もあるのかもしれませんね。