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【人材コンサルタント厳選】英語力を120%活用できる業界・職種一覧

🕒 2019/05/29
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【人材コンサルタント厳選】英語力を120%活用できる業界・職種一覧

転職市場における価値を決めるファクターと言えば、職歴・資格・学歴などいろいろありますね。もちろん英語力もその中の一つ。応募条件を見てみると「TOEIC600点以上が望ましい」と書かれていることが珍しくない時代です。

このように明確かつ具体的に推し量れる英語のスキルは、中途採用の選考でアピールしやすい有力なカードだと言えます。ただし、英語ができると重宝されるのは当然ですが、職種や業界、企業によって考え方が若干異なります。「英語はできに越したことはない」のと「英語でのビジネスコミュニケーション力が必須」では全然違いますね。

英語に自信がある人が、より有利な条件で転職先を見つけるために、できるだけ英語力を生かせる職場のほうがいいでしょう。

今回は、具体的にどんな職種や業界が狙い目なのかを掘り下げて分析し、英語に強い人の正しい転職方法をご紹介します。

英語はできたほうが良い職種・業界

先に、英語力はなくてもやっていけますが、できると有利な職種や業界をご紹介します。これらの職場であれば、英語力を武器に理想の求人を見つけられる可能性が高いです。

大手金融機関

国内融資先の停滞に伴い、海外拠点との連携を強める大手金融機関は、英語を使う機会が多々あります。

国内だけじゃなく、金融に強い欧米の金融機関との競争で勝ち抜くことが必要になるため、良くも悪くも日本の常識に収まらない仕事が増えています。

メーカー

製品に関係なくある程度の規模があるメーカーは必ず海外進出をする傾向にあります。

海外支社の従業員が日本国内を上回る大手も珍しくないですよね。製品の生産管理・貿易、海外マーケットの開拓、原材料の購買をはじめとするさまざまな仕事で海外とのやり取りが必要になるため、特に大手のメーカーは英語人材の確保に力を入れています。

広告・メディア

大手広告代理店や情報メディア企業には海外の情報を仕入れたり、海外へ情報を発信したりすることが多いため、英語を始めとする外国語ができる人材は重宝されます。

また、日本の強みであるアニメやマンガをはじめとするコンテンツの販路拡大に向けて海外市場の重要性が高まっており、報道や制作だけでなく営業でも英語を使う機会は今後も増えていくでしょう。

小売業

小売業はもともと地域密着型のビジネスモデルで、輸入品の調達業務以外はあまり英語を必要としませんでした。

最近では訪日外国人が増加しているほか、日本のコンビニやスーパー各社は海外へビジネスモデル自体を輸出するケースも増えており、英語の必要性が高まりつつあります。

飲食業

小売業と同様に飲食業もインバウンドの増加や海外進出機会の増加で恩恵を受けています。

都市部の一部店舗では、オーダー受付や料金支払などの場面で英語で会話ができると重宝されます。逆に全くできないと接客業務に支障をきたすこともあるようです。

鉄道・バス・タクシー

電車やバスなどの旅客運送業でも外国人客と接する機会が多くなりつつあります。

また最近では、発展途上国の需要増に伴い、鉄道・バスの車両、インフラと運行サービスをセットで輸出するビジネスも拡大しています。国内での顧客対応や海外への輸出といった面からも英語の必要性が高まっていますね。

教育機関

外国人居住者が増加傾向にある中で、学校では生徒や保護者とのコミュニケーションに英語が用いられることもしばしばあります。

大学のグローバル化で多くの留学生を受け入れたり、英語を始めとする外国語の講義や外国語でのコミュニケーションが欠かせなくなっています。

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英語力が転職にもはや必須の業界・職種

次に英語が必須の業界や職種を紹介します。こういった仕事は、ビジネスレベルの英会話や読み書きが出来ないともはや話にならないと言われています。英語の必須条件が厳しい分、倍率が低く待遇も他より良い傾向にあります。

通訳・翻訳・語学教育

英語が必須と言えば、まず英語の通訳、翻訳、教育に携わる仕事が思い浮かぶでしょう。

英語だけじゃなく、ビジネスの知識や教育技術などのスキルもあると完璧です。

また、当たり前の話ですが日本語の能力も一般の日本人より基準が高いです。英語だけができてもネイティブの米国人や英国人には勝てません。

国際機関

言わずもがなですが、国際機関で働くには英語が必須です。国連(UN)や国際通貨基金(IMF)などの国際機関の公用語には必ず英語が含まれています。

フランス語やスペイン語もかなり使われますがそれらの言語を0から習うより英語をマスターさせたほうが効率が良いでしょう。

外資系企業

外資系企業では日本法人や日本支店でも多くの外国人が働いています。社内では英語が公用語のケースもあります。

ただし日本法人や日本支店は日本マーケットのために存在する以上、英語しか使わないということはないでしょう。日本語と英語の両方ができるとかなり有利です。

航空会社・空港の管制官

航空業界は英語が公用語になる場合がほとんどです。日本国内であっても機長と管制官は英語で交信しています。英語は母国語の次に重視され、その重要性は言うまでもありません。

旅行代理店

旅行代理店は海外旅行する日本人旅行客の航空券やホテルなどを手配する仕事が多いので、もともと英語を頻繁に使います。ツアー客の添乗員に至っては、英語でコミュニケーションできないと話にならないレベルです。

また、最近ツーリズム産業が成長しており、旅行代理店が外国人を案内するために英語を使う場面も多々あります。

英語力を活かせる求人を見つけよう

英語の重要性が高まっている業界・職種は今回ご紹介したものに限りません。英語に自信がある人は、これからも活躍できるフィールドがどんどん広がっていくことが予想されます。

転職サイトで「英語」の項目にチェックして検索すればある程度、英語力を必要としている企業かどうかはわかります。ただし、業務の中で実際にどの程度英語を使う機会があるのか?ということまではなかなかわかりませんね。

英語力を活かせる職場に転職してキャリアアップ、年収アップしたいという人は、グローバル企業や海外法人、外資系企業など今回ご紹介した業界・職種に強い転職サイト、転職エージェントを利用するのがおすすめです。

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