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毎年1万円の昇給を待つより年収100万円アップの転職を目指そう

🕒 2019/06/06
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一流のビジネスマンは毎年1万円の昇給を待つより年収100万円アップの転職を目指す理由

今の会社に居続けても毎年昇給するのですが、車や住宅のローンの返済、子どもの教育費などで家計が厳しい状況からなかなか脱却できない人も多いのではないでしょうか。

年収を大幅に上げたいなら、転職する以外に方法はありません。

しかし気になりませんか、どうして同じ会社で働いて昇給するより、違う会社に行くだけで給料がそんなに上がるのか。

実は仕組みを知れば、それが当たり前に思えてきます。今回はその原因について徹底的に解析していきます。

会社側の視点から従業員の給料設定を考えてみる

まず、あなたが会社の人事部に所属し、従業員の給料を決める担当者であれば、長年働いてくれた社員の給料を上げるか、それより高い給料で外部から人を雇うのかを考えてみます。

筆者は実際に多くの人と話したことがありますが、技術的な職種は後者が多く、営業的な職種は前者が多いという傾向が顕著です。

この問題を以下の視点から見ることができます。

業務内容の代替不可能性

代替不可能性とは、その人がその組織で担う役割は、他の人と置き換えられないことを意味します。

技術的な職種はある意味代替可能な職種だと言えます。特定の業態で、AさんとBさんのどちらを雇っても大した違いがありません。

もしAさんのスキルはBさんの150%であれば、Bさんの120%の給料しかもらえないということも有り得るのです。技術的な職種であれば、外部から今より高い給料を払ってもよりスキルの高い人を雇いたいと企業は考えています。

営業のような業績が個人に深く関連する職種だと、Aさんが連絡を取れる取引先はBさんなら連絡を取れない可能性が極めて高いです。Aさんのスキルと給料ともにBさんの150%になります。

新人を採用するコスト

一つの会社である程度実績がある人なら、その人に安定した収入と慣れた職場を諦めさせるには、高い給料を提示するしかありません。

一方である程度成熟した組織で人手が足りるのであれば、わざわざ業界平均を大幅に上回る給料で人を雇おうとする会社も少ないでしょう。

このような状況で会社が外部から人を雇うとすれば、市場の原理に従わなければなりません。転職市場全体の給料が上がり、個人も転職するに伴い年収がアップする可能性も高まるわけです。

買い手市場か、売り手市場か

景気回復や人手不足の影響で有効求人倍率が以前より上がっています。つまり一つの求職者に対して仕事の数が以前より増えて、雇われる側にとって有利な売り手市場になっているということです。

経済学的に、売り手市場になればなるほど転職の限界費用が低くなり、通常の昇給よりも転職で得られる利益(年収アップ額)が大きくなる傾向があります。そのため、今の給料に不満があれば売り手市場のうちに転職したほうが明らかに得です。

心理的な要因

自分に近い人ほど、相手がどう感じるのかを無視(軽視)する傾向は誰でもあり、上司でも例外ではありません。

上司が自ら最初から業務を教えて、引っ張ってきた新人がいるとします。仮にその新人が一人前になれたとしても、上司は「私のおかげで一人前になれたんだから、何事もついてくるのは当たり前」と思い込んで極めて普通の給料しかあげていません。結局、その一人前になった新人は競合の会社に3倍の給料でヘッドハンティングされ、痛い目に合いました。

その上司は新人の気持ちを蔑ろにしたことで大きな損失を負うことになります。すべては、その新人は「すでに今より2、3倍の市場価値がある人間に成長した」ことに気づかなかったせいです。

このような上司は少数派ではなく、あなたの上司はもしかしてこのような人なのかもしれません。もしそうであれば、転職の潮時です。

昇給より好条件の非公開求人を狙おう

本当にやりたいことがあって同じ会社で頑張り続けるのは良いですが、毎年わずかな昇給を待つためにずっと何年も居残ることは合理的とは言えません。

転職サイトで検索すれば、今より給料が高い求人がたくさんあるはずです。しかしそれらに応募すればすぐ働けるわけではありません。

公開されている求人よりも、転職エージェント経由で非公開求人を狙った方が年収アップに繋がりやすいです。

非公開求人はどうして非公開なのかを考えてみると理由がわかります。今いる従業員より高い給料で人を雇いたいが、公にすると今いる人たちの不平不満を招いてしまいます。なので非公開です。

しかもキャリアコンサルタントと直に面談して、本当に受かる見込みがある会社だけを紹介してもらえるので、エネルギーを無駄にしません。

年収アップ、給料アップをしたければ、昇給を待つよりも掘り出し物の非公開求人を狙った方が費用対効果が高いに違いありません。

2017.07.14
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